ドローンに続きVR大国になるかー中国VR市場のイマ

2017.1.20

VR元年と言われた2016年、日本でも東京を中心にVR体験イベントなどが開催され、VRに触れる機会が増え始めた。2016年6月に予約販売を開始したプレーステーションVRも話題になりすでに品切れ、大人気だ。
盛り上がりを見せるVR、中国でも急速に成長しているようーー。そんな中国のVR事情を現地からお送りする。

中国のVR市場の動向はいかに

若者が多く、活気のあふれる街「深セン」、ドローン最大手DJI社も本社を構え、中国のシリコンバレーと呼ばれている場所だ。ドローン都市である深センでは、VR関連のスタートアップが急増しておりドローン市場に引き続き、VR市場も牽引する予感。
中国ビジネス雑誌のVR特集記事によると、中国国内でVRという言葉を聞いたことがあり、興味を持っている層は約3億人、VR体験をしたことがある層は約1700万人、そして実際に何らかのVRデバイスを購入したことがある層は約100万人となっている。
VRデバイス購入者のほとんどが20代後半から30代前半の男性で彼らは、ほぼ毎日VRに触れている。その消費時間は、スマホ平均利用時間の6分の1を超えており、今後VRコンテンツの普及に伴い、利用時間はますます増加するだろう。

中国のネット販売大手アリババ社もVR市場へ参入

中国の消費者も日本と同様、映画、ゲーム、360度映像などVRに適したコンテンツを楽しんでるようだ。また、エンタメ領域以外にも医療、芸術、教育、ライフスタイルなどさまざまな分野でVRの活用が注目されている。
中国EC最大手アリババ社は、VR関連の製品やサービスを開発するためのラボ「Gnome Magic lab」を設け、今年3月にはVRショッピングサービス「BUY+(バイプラス)」の展開を宣言し、現在もラボで開発を進めている。
「BUY+(バイプラス)」は家にいながらもVRを装着するだけでニューヨーク五番街などどこへでも買い物をすることができるサービスだ。

VR元年と言われる2016年は、中国国内でもVRに関するイベントやカンファレンスが増え始めており、6月には深センでVRの業界団体が発足し、VR研究拠点も立ち上がり始めている。大手企業の動きはもちろん、深センを中心にしたスタートアップ企業の動向にも注目だ。

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