消費者向けドローンの世界出荷台数、6年後には10倍との予測

2017.1.20

米リサーチ・コンサルティング会社トラクティカがグローバル市場における消費者向けドローンのトレンドを調査し、2021年までの市場規模や出荷台数・収益などを予測。
消費者向け向けドローンの販売は今後数年に渡り大きく伸びていき、世界での年間出荷台数は2015年の640万台から、2021年には6770万台へと10倍以上に増えると予測している。
その間ドローンの平均価格は下がり続けるものの、年間収益総額は2015年の19億ドルから、2021年には50億ドルに達すると見込んでいる。

ソフト・ハード両面の性能向上がより幅広い用途をもたらす

リサーチ・アナリストの マノジ・サヒ氏は、

「多数の有力企業がコンシューマー向けドローンのテクノロジーに投資している。また、ソフト・ハードの両面でドローンの性能は年々強力なものとなり、消費者に様々な新しい活用を可能にしていく」とコメント。

さらに、消費者向けドローンの性能が上がり続けることにより、使用用途も空撮だけでなく、空中でのゲームや余暇での遊びへとより広がっていくだろうと指摘する。あわせて、今後ドローンがVRやARなど他の分野と融合し、拡大していくという。実際に消費者特化型というわけではないがVR領域での使用を目的としたドローンのリリースも増えてきている。

手頃な値段で高性能の小型ドローンが登場すれば普及に拍車か

日本に目を向けると2015年12月に施行された改正航空法により、ドローン飛行に関する規制が強化された一方で、初心者でも安心してドローンを飛ばせる専用の飛行場も少しずつ増えてきている。
テクノロジーの進化と市場規模の拡大により、消費者向けドローンがより手頃な値段になり、規制対象外となる機体重量200グラム未満のドローンが増えていけば、より普及に拍車がかかりそうだ。ダブル・ドッグイヤーとも言われるドローン業界の進歩の速さを考えると、数年後には一家に一台ということにもなるかもしれない。

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